ホテルのキャンセル料はいつから?その仕組みと解決方法

Kyohei Yamashita
更新: 2019/08/20

ホテルを予約したけど急な用事や、子供が熱を出してしまってキャンセルしなければいけないことは誰しもあるかと思います。そんな時に気になるのがキャンセル料。この記事ではホテルのキャンセル料について解説するとともに、そもそもキャンセル料は払う必要はあるのか?キャンセル料が発生してしまった場合の解決策である、キャンセルしたい宿泊予約の売買サービス「Cansell(キャンセル)」についてご紹介します。


キャンセル料は前日~1週間ぐらい前から発生

キャンセル料がいつから発生するかはホテルによってもちろん異なりますが、大体は前日~1週間前ぐらいから発生するのが基本のキャンセルポリシーです。ホテルの宿泊約款、楽天トラベルやじゃらん、エクスペディア、Booking.comなどのオンライン宿泊予約サイトにも、予約するとキャンセル料がいつからどれぐらい掛かるのかがしっかりと明記されています。

では、そのホテルが出しているプランが全て同じキャンセルポリシーかというとそうではありません。実際にはプランや日程などによって異なるキャンセルポリシーが適用されているのが現状です。


キャンセル料を決める4つの要因

キャンセル料はいつからかかるのかなどを決める要因は意外と多くあります。ホテルの宿泊約款、楽天トラベルやじゃらん、エクスペディア、Booking.comなど全てのオンライン宿泊予約サイトで同じキャンセルポリシーが適用されているわけではないので注意が必要です。

①価格

早割キャンペーンなどで通常より安い価格で予約出来る場合があります。ただし、この様なプランは予約した時点で100%のキャンセル料(返金不可)が発生する場合がほとんどです。

最近ではキャンペーンとは別に、直前までキャンセル料がかからない通常プランと、安いけどキャンセル料が100%かかる事前決済プランを並行して販売するホテルも多くなってきています。

ホテル側の思惑としては、早いうちに支払い済みの予約を多くすることにより収益を安定させるという狙いがあり、外資系のホテルは積極的にこのようなプランを導入しています。

②施設形態

ビジネスホテルなのか旅館なのかによっても異なります。

ビジネスホテルは前日からしか発生しない所も多いですが、地方の旅館だと1週間前ぐらいから掛かることもあります。旅館だと食事付きのことが多く、食材の廃棄リスクやビジネスホテルなどと他と比べ集客が難しい点などを考えると、早い段階からキャンセル料がかかるのも納得です。

③シーズン

夏休みやGW、年末年始などの長期休み期間や、クリスマスといった大きなイベントがあるときはキャンセル料が厳しくなることがあります。

ホテルからするとこういった需要が高まるタイミングは稼ぎ時で、そんな時に空予約(調整中でまだ行くか確定ではないけど、とりあえず予約)をする人が多いと困るので、予約するならちゃんと来て下さいね!という意思表示、空予約の対策的な意味合いでキャンセルポリシーを厳しくする場合があります。中にはキャンセルポリシーも厳しく、さらに事前決済のみとなるケースもあります。

④周辺状況

ホテルの周辺でアーティストのライブやマラソン大会などのイベントが開催されると一気にキャンセル料が厳しくなることがあります。

③と似た理由ですが、イベントの開催が決定するとホテルの争奪戦となります。そのためまずはホテルを予約し、チケットが当たったらそのホテルにそのまま宿泊、落選したら予約をキャンセルするという空予約が多く発生します。

イベントの開催は平日の場合も多く、来るかわからないのに予約されると本当に泊まりたくて予約をしようと思っている人が予約できないなどの機会損失にも繋がるので、無駄な予約をさせないための抑止力としてこのような対応を取っているホテルもあります。


キャンセル料は払わないといけないのか?

では発生したキャンセル料は払わないといけないのか?そもそも払う必要があるのか、弁護士に確認してみました。

ホテルの宿泊予約という行為は、それ自体は、ホテルと利用客との間で締結される、「一定の対価を払って特定の日に宿泊することができる権利を獲得する契約」です。利用客がホテルに対し当該宿泊契約を申し込み、ホテルがこの申し込みを承諾することによって宿泊契約が成立します。契約内容として通常は、ホテル側が宿泊約款という規定を整備していますので、その約款に従って契約を締結することになります。インターネット、電話等予約の方法の種別を問わず契約であることに変わりはありません。キャンセル料を支払わないことは契約違反にあたる契約上の義務である以上は、支払義務が生じます。そのため、キャンセル料を支払わない、ということは上記宿泊契約に定められたキャンセル料の支払義務に反することになるため、法律上は債務不履行に該当することになります。キャンセル料が設定された宿泊契約を締結している以上、利用客にとってキャンセル料を支払わない、という選択肢は基本的にはありません。

つまり、ホテルの宿泊予約が契約である以上、その契約に則り予約者はキャンセル料を支払う義務が発生します。

「泊まっていないのだからお金を払うのはおかしい」と感じる方も中にいらっしゃるかもしれませんが、例えば予約したのにホテル側が部屋を用意していなかった場合「ちゃんと予約(契約)したのに部屋を用意しないのはおかしい」と思うのと同じように、ホテル側も「ちゃんと契約に則り希望通り部屋を用意しておいたのに、キャンセル料を払っていただけないのはおかしい」と当然思います。

ホテルも必ずキャンセル料を請求しているかというと、そうではありません。キャンセルした事情等も鑑みて場合によってはキャンセル料を請求しないこともあるようです。注意点としては、これはあくまでもホテル側が請求するかについて決定権があるだけであって、利用客にとってはキャンセル料の支払いは契約上の義務であることから、キャンセル料を払わないという選択肢が基本的に無いということには変わりがないので注意が必要です。

キャンセル料を請求されたらしっかりと支払いましょう。


もしキャンセル料の支払いが発生してしまったら?

キャンセル料の支払い義務はあったとしても、払わないで済むのであればできれば払いたくないと思います。そんな時にそのキャンセル料の悩みを解決するのが、キャンセルしたい宿泊予約の売買サービス「Cansell(キャンセル)」です。

Cansellはキャンセルしなければいけない宿泊予約を、誰でも簡単に売買できるサービスです。

ホテルを予約したあと、何らかの理由でキャンセルしなければいけない場合があります。予約したプランや、キャンセルするタイミングによってはキャンセル料が発生してしまいます。

そのようなキャンセル料が掛かる宿泊予約をCansellで売買できるようにすることで、この悩みを解決します。売買が成立することで、売る人はキャンセル料を削減でき、買う人は他よりもお得に宿泊することができます。また、宿泊施設は本来空いてしまう部屋にそのまま宿泊者が来てくれるなど、三方にメリットが生まれるサービスです。


Cansellの特徴

売り手・買い手にとって、安心安全にご利用いただけるように様々な点に配慮しています。

出品は全て審査性

出品したい場合には必ずスタッフが審査をしています。本当に予約されているか、内容に間違いがないかなど、しっかりと予約内容の確認を行っています。

高額転売はNG

当然チケットと同じように高額転売が横行するのではないか?と疑問に感じるかもしれませんが、Cansellはあくまでもキャンセル料に困った方を助けることを目的としているため、予約した値段よりも高い値段では売れないように制限しています。

面倒な手続きは全てCansellが対応

売買が成立後の名義変更手続きなどは全てCansellがお客様に変わり手続きを行います。

以上がCansellの大きな特徴です。その他の詳細などについては、以下のページで詳しく確認できますのでぜひご覧ください。

ホテルのキャンセル料を支払う前に予約を売ってみよう


まとめ

いかがでしたでしょうか?ホテルのキャンセル料がどうなっているのかなど解説させていただきました。宿泊予約は契約でキャンセル料を払うのは義務とはいえ、やはり払わないで済むのであればそれに越したことはありません。キャンセル料が発生して困った...なんて時には是非Cansellをご活用ください!

キャンセルしたい宿泊予約の売買サービス「Cansell(キャンセル)」

※サービス名は「キャンセル(cancel)を売ることが出来る(can sell)からCansell」です。これをさらに英語で書くと「Cansell can sell cancel.」こうなります。笑

  

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